スマートオフィスは、快適性や利便性、安全性と省エネが実現した最新鋭のオフィスです。
郷土建設藤村組では、現場でのICT施工を積極的に進めると同時に、現場の管理・状況把握を目的としたスマートオフィス化を進めています。
また、スタッフが快適で効率的に業務を遂行できるような設計を進めています。

情報収集能力、情報管理能力、情報発信能力の拡大ができる

自然災害によりインフラ機能が停止しても、危機管理室として社会的使命を果たすための対応ができる

人間工学に基づいた『スマートオフィス』の導入により、常にリフレッシュした脳で仕事に集中できる

大スクリーン

現在、建設現場では当たり前のように保護帽と呼ばれるヘルメットを着用している。
これは、落下物や飛翔物、または転落・墜落・転倒の危険がある場所で頭部を守るための安全上の理由であり、着用自体が義務化されているためである。

主にヘルメット（保護帽）は、1972年（昭和47年）に労働安全衛生法の施行にともない、一般的に広がったと言われているが、それまでは、いわゆるゼネコンと呼ばれる大手建設会社以外の会社での普及率は低かったと言われている。

その後、1977年（昭和52年）にヘルメット（保護帽）の規格が大きく変わり、今までのJIS規格に加え、国家検定の対象となり、より厳しい審査が行われることとなる。これまでに多くの改善がなされ、現在では厚生労働大臣が定める規格又は安全装置を具備しなければならないこととされている。

また、耐用年数があり、一般的なものについては2～3年程度で新品と交換する必要がある。

（1954年（昭和29年）～1971年（昭和46年）まで）約17年間

※当時は、ヘルメット（保護帽）を使用する習慣がなかった。理由は、ヘルメット（保護帽）自体が一般的に流通していなかったことと、『安全』よりも動きやすさや働きやすさが優先されたためである。そのため、手ぬぐいによるねじり鉢巻きが主流であった。
記録がないため定かではないが、徐々にヘルメット（保護帽）の着用が必須となってくことと思われる。

※実際の記録がないため、いつごろからヘルメット（保護帽）を着用しているかが定かでないが、おそらくこの頃（1972年（昭和47年））にはヘルメット（保護帽）の着用が基本となっていたと思われる。当初は顎紐を正しく締める作業員がなかなか増えずに苦労したが、徐々に浸透していく。
デザインはヘルメット正面に郷土建設藤村組の郷のマークが入り、右側に安全マークの緑十字、左側には(株)郷土建設藤村組の社名が入った。基本的にヘルメット（保護帽）自体の型式は時代とともに若干の変更はあったが、このデザインがベースであった。

※コスト削減より、(株)郷土建設藤村組と(株)環境サービスの共通のヘルメットとを作成することとなり、ヘルメット正面の郷のマークを独自デザインのマークに変更、右側には安全マークの緑十字、左側には今まであった社名を無くしたデザインに変更し、使用することとなる。

※安全性については引き続き、一番に重要な項目であるが、働き方改革やICT技術の進歩により快適性についても重要な項目になると考えられる。
こうした背景より、今後は安全で快適であり、更にICT技術の搭載されたヘルメットが開発されることと思われる。
ヘルメットにスマートグラスを搭載したモデルやMR技術を搭載したモデルが実際に開発されているので、そうしたヘルメットを着用することで更なる安全性と快適性を備えた未来型のヘルメット、『スマートヘルメット』へいずれ移行していくことと思われる。